三洋化成工業、高吸水性樹脂事業から撤退 紙おむつ市場拡大で競争激化

【日本、マレーシア、中国】三洋化成工業(大阪市)は25日、高吸水性樹脂(SAP)事業および中国江蘇省南通市での界面活性剤やウレタン樹脂製品などの生産事業から撤退すると発表した。

 撤退にともない、事業構造改革損失(固定資産除却損、契約解除清算金など)として、総額約200億円の特別損失を計上する。

 全額出資子会社でSAP事業を手がけるSDPグローバル(東京都港区)(従業員44人)は2024年度中に生産を停止し、解散する。SDPグローバルのマレーシア子会社SDPグローバル(マレーシア)(従業員78人)は3月末で生産を停止し、解散する。SDPグローバルの中国子会社である三大雅精細化学品(南通)(従業員174人)については2024年度中に全株式を譲渡する方向で検討中。

 中国子会社で界面活性剤、ウレタン樹脂などの製造販売を手がける三洋化成精細化学品(南通)(従業員98人)は3月末で生産を停止し、解散する。

 SAPは自重の数百倍から1000倍の水を吸収し、多少の圧力をかけても吸った水を離さない高分子材料で、紙おむつなどに使用される。1978年に三洋化成工業が世界で初めて商業生産を開始した。近年、アジアの紙おむつ市場の拡大にともない、SAPメーカーの新規参入が相次いだ上、新規参入メーカーの技術レベルが向上して、品質による差別化が困難になり、三洋化成工業のSAP事業の収益性は急速に悪化していた。

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