以前にこの欄でEコマースサイトにおけるAI活用についてのお話をさせていただいたことがございましたが、ただEコマースを自社で立ち上げるということは基本的にお客様が個人ユーザーさんになりますことから、かなり需要が限られてくる案件というイメージがあります。

　この為タイの日系企業様におかれましては、あまり参考にならないかなと思われた方もいらっしゃるかと思いますが、実はこのEコマースの中の商品検索サイトだけを取り出して更にAI機能と組み合わせてみた場合、マーケティングにおいてかなり力強いツールとなり得る可能性を秘めておりまして、今回はこの商品検索サイトについてのお話をさせていただければと考えております。

　通常でも自社のホームページサイトの中にはマーケティングを目的としたお取り扱い商品の情報が記載されているかとは思いますが、ただ同情報はあらかじめサイト内で固定された情報の場合が多く、また商品概要のみで全商品の情報を網羅されているケースはあまり無いのではと思われます。

　その理由は単純にサイトのメンテナンスが大変になるからで、新商品の追加や情報変更に都度対応する必要があり、そもそも商品点数が1万件もあるようなケースですと初期情報の設定に膨大な時間とデータ量を取られてしまいます。

１、販売管理システムと商品検索サイトとを自動リンク

　では商品検索サイトに自社の販売管理システムのマスター情報をリンクさせることが出来るとすればどうでしょうか。この形であれば最初に現行の全商品を登録する際ももちろんですが、新商品が追加される場合でも自動的にデータ取得がおこなえるので、都度ホームページサイトのメンテナンスをおこなう必要もありません。

　ただ自社の販売管理システムには通常強固なセキュリティ設定がおこなわれており、グローバルにオープンされているホームページサイトからは簡単にはアクセスすることが出来ません。そこで商品情報のみを受け渡しできるAPI（Application Programming Interfaceの略で主にWEBサービスとのデータ連携をおこなう目的で使用される機能）を作成いたしまして、このAPI連携によるデータリンクを行うことによりホームページサイト側のデータ領域を使用することなく常に最新の商品情報が検索できるという形が実現できます。

　自社サイトにて全商品の検索がおこなえるということは、常時オンラインの展示会を開催しているということで、世界中に対して24時間休みなしで自社商品の宣伝がおこなえるという、マーケティングとして考えてみますとこれ以上ないような環境が構築できる訳で、ではこの商品検索サイトにどのようにAI機能を活用すればどこまでのことが出来るのかということを、下記に例を挙げて考えてみたいと思います。

２、SEO対策をAIにより実現

　SEOと言いますのはSearch Engine Optimizationの略称で、如何にして自社サイトをGoogle等の検索サイトから表示されやすい状況に持っていくかという対策作業となります。要はいくら気合を入れて全商品の情報をサイトに載せたとしても、誰からも検索されなければ無用の長物となる訳で、逆に商品情報はシンプルでも常に検索サイトのトップに表示することが出来るのであれば、マーケティングに対する貢献は絶大なものになると言えるでしょう。

　ということでこのSEO対策さえ上手くいけば、商品検索サイトの目的についてはほとんど成功したといっても過言ではありませんので、先ずはこの部分にAI機能を活用することを考えてみます。

　それで現在Googleを始めとする検索エンジンの評価ロジック自体にもAI機能が活用されている訳で、ということは作業的にはAIによりAIの評価に沿う形に持っていくという、少々大げさな表現ではありますがAI同士の対決（別に争っている訳ではないのですが）を試みるという形となります。

　では具体的にどのような作業をおこなうのかと言いますと、これはシンプルに実際に検索作業をおこなってみてその結果を自社サイトに反映させるという地道な処理の繰り返しとなります。人間が手動でそういった作業をおこなうのであれば1時間くらいで飽きてしまいそうな所を、AIであればサーバーの空き時間を利用して効率よく動きますので（とは言いましても実際には中々時間ばかりかかって成果が表れ難い作業ではありますが）、徐々に検索順位を上げていくことが可能な方法ではあります。

　ただ上記の作業だけでは思うように結果が出ないケースもありまして、また自社サイトへの反映をあまり頻繁におこなうと逆にアクセスし難いというデメリットも出てきますので、しばらくモニタリングをしてみて、行き詰っているようであれば人の手を加えることも考える必要があります。

　また自社サイトへの反映方法として、自社の商品検索サイトにおいて様々なキーワードを用いて検索をおこなうことにより検索順位が上がることもありまして、それからGoogle等の検索サイトでは定期的に評価ロジックが見直されているという話もありますので、対策をおこなう側としましても常時新しいロジックに対応できるようブラッシュアップをおこなう必要もあります。

３、需要に対する商品改善提案

　この項は前回のEコマースの説明の際にも書かせていただいたのですが。具体的には商品検索サイトから得られる様々な情報を元にして、今後どのような動きをすれば良いのかという提案をおこなう機能となりまして、もちろん通常の販売管理システムからでもある程度の情報は得られるのですが、それは実際に販売が確定してからの情報でしかなく、ここで分析をおこなう内容としましては逆に販売に至らなかった情報が必要になる訳です。

　それで商品検索サイトであればそういった情報の取得が可能ということで、例えばある商品に対する検索履歴がものすごく多いのに関わらず販売実績がほとんどないというケースがあれば、その商品自体に対する潜在需要はかなり存在しているのに何らかの要因で注文まで至らないという判断がおこなえます。

　そこで原因を調査するフェーズに移る訳ですが、先ずは一番ダイレクトな要因となりそうな価格面について考えてみますと、同じような商品群の中で他の商品販売が該当品目より比較的低価格なものが中心になっていれば、価格付けが販売に対するネックとなっている可能性が考えられます。そこで内容量を減らす若しくは機能面を割愛した低価格品を用意するという提案が出て来るかと思います。

　また価格面ではそういった傾向が見られなかった場合、次にパッケージデザインや商品自体の形状、期限日、重量それから使用方法等もろもろの条件に対して、売れている商品との差異を見つけ出し改善点を提案するといった機能となります。

４、新規需要に対する新商品の提案

　こちらも前項と同様自社の商品検索サイトの検索キーワードを利用する方法なのですが、前項は現状に対する分析及び改善手法だったのに対して、この項は将来を見据えたものとなります。分析手法としましては前項と少し似ておりましてサイト上の検索欄にて現在どのようなワードにより検索が行われているかに注目することにより、トレンドとなっている事象を推測して新商品のアイデアを提案するといった内容です。

　こちらも例を挙げて考えてみますと、検索がおこなわれたワードとして例えば「アンチウイルス」や「マルウェア対策」といったPCやネットワークのセキュリティ関連に関するものが多くなってきたとした場合、そういったソフトウェア及びハードウェア機器を現在自社で取り扱っていないのであれば、今後その方面の需要が伸びていく可能性があると判断して関連ソフトウェアの開発やハードウェア機器の取り扱いを提案するといった形で、これは一例ではありますが、この機能については他にも様々な発展性が考えられるかと思います。

　今回も業務管理システムに関連したAI活用のお話ではありましたが、WEBマーケティングを目的とした商品検索サイトという今までとは少し違った観点で、かつ今後の将来性がかなり見込めそうな内容でございまして、こういったマーケティング手法にご興味がおありな方がいらっしゃいましたら、お気軽にお問合せをいただけますでしょうか。

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